CDP2023では、世界で23,000社以上の企業が情報開示を行い、そのうち日本企業による回答数は約2,000社という結果となりました。
近年、CDPの質問書の内容は、従来の組織の体制重視から、温室効果ガスの削減量といったパフォーマンス面や、調達先などバリューチェーン全体での取り組みに焦点が移っています。CDP質問書（Climate Change）の概要と傾向を掲載します。

詳しくは2023年12月28日（木）に掲載しております、下記のリンク先の記事をご覧ください。

CDPの質問書（Climate Change）による情報開示の概要と傾向 | ブライトイノベーション

当社グループのブライトイノベーションでは、脱炭素の世の中の高まりを受け、脱炭素&サーキュラー経営、カーボンマネジメント、及びサーキュラーエコノミーに関する専門コンサルタントからのお役立ち情報を掲載しています。

カーボン＆サーキュラーポータル | ブライトイノベーション

株式会社ブライトイノベーション

企業の脱炭素に関する戦略、ＣＯ₂削減計画立案と再エネ導入などのソリューション提案、ESG投資に対応したCDP等評価向上支援及びサーキュラーエコノミーに関する戦略立案や製品のリサイクルスキーム構築支援を合わせて行っています。